コラム
新築にかかる諸費用はいくら？安く抑える方法もわかりやすく解説
新築のマイホームを購入する際に必要な費用には、家そのものに対してかかる費用のほかに、諸費用があります。
初めて新築住宅を購入する人にとって、諸費用がいくらぐらい必要になるのか知っておきたいというケースは多いのではないでしょうか。
今回は、新築住宅にかかる諸費用について、シミュレーションや安く抑える方法も紹介しながら、詳しく解説していきます。
そもそも新築にかかる諸費用とは
そもそも、新築にかかる諸費用とはどのようなものなのでしょうか。
- ・建築・購入費用の他にかかる費用
- ・基本的に現金での支払いになる
- ・目安は物件価格の10%
上記3つの項目に分けて、分かりやすく解説していきます。
建築・購入費用の他にかかる費用
新築にかかる諸費用とは、簡単に説明すると、家そのものの建築費や購入費の他にかかる費用のことです。
家本体を対象としない費用であるため、一般的に諸費用は住宅ローンには含まれません。
具体的には、契約時に必要となる印紙代や、不動産業者へ支払う仲介手数料、各種税金など、さまざまな種類の諸費用があります。
基本的に現金での支払いになる
家の新築にかかる諸費用は、基本的に現金での支払いになります。
住宅ローンには組み込まれないのが一般的であるため、現金で支払えるように事前に用意しておきましょう。
目安は物件価格の10%
諸費用の金額の目安は、物件価格の10％程度として考えておきましょう。
もちろん、諸費用の金額はそれぞれのケースによって異なるので、あくまで目安として捉えておくことがポイントです。
物件価格を基準に諸費用のおおよその金額を把握し、余裕を持って準備しておきましょう。
新築にかかる諸費用はいくら？
新築にかかる諸費用は、実際いくらぐらいかかるのでしょうか。
諸費用には、以下のように複数の種類があります。
- ・印紙代
- ・仲介手数料の半額
- ・登録免許税
- ・司法書士報酬
- ・住宅ローン諸費用
- ・火災保険
- ・固定資産税
- ・不動産取得税
- ・その他の諸費用
それぞれの種類ごとに金額の目安を把握していきましょう。
印紙代
印紙代とは、住宅購入の契約書に貼り付ける印紙にかかる費用です。
住宅や土地のような不動産の売買契約書や、金融機関との間で交わす住宅ローンの契約書には、印紙税という税金が課税されるため、印紙代が必要になります。
印紙代の金額は、1〜2万円程度であるケースが一般的です。
ただし、契約金額などにより印紙代の額も変わってくることを理解しておきましょう。
仲介手数料の半額
新築住宅を、不動産業者の仲介によって購入する場合は、仲介手数料が必要になります。
仲介手数料は、売買契約を締結する際に半額だけ支払い、残りは家の引き渡しの際に支払うというケースが一般的です。
仲介手数料の金額の上限は、物件価格×3％+6万円という計算式で算出できます。また、仲介手数料には消費税がかかるので、消費税分もプラスして金額を把握するようにしましょう。
登録免許税
登録免許税とは、住宅や土地などの不動産を所有した際に、所有権を登記するために必要となる税金です。
新築住宅の登録免許税の金額は、固定資産税評価額×0.4％で計算できます。
ただし、住宅の床面積など一定の条件に当てはまる場合は、登録免許税の軽減措置を受けられるケースがあるので、軽減措置の適用条件を事前にチェックしておきましょう。
司法書士報酬
司法書士へ支払う報酬も、新築にかかる諸費用の1つです。
不動産を登記するためには専門的な知識が必要となるため、司法書士に依頼するケースが一般的であり、登記を依頼した司法書士に対して報酬の支払いが必要となります。
司法書士報酬の金額は、ケースによってばらつきがありますが、10万円程度が平均的な金額
です。
住宅ローン諸費用
新築住宅の購入で住宅ローンを利用する場合は、住宅ローン諸費用が必要になります。
住宅ローン諸費用とは、ローンの契約に関する事務手数料やローン保証料、団信の保険料など、住宅ローンを組むために必要とされる費用のことです。
住宅ローン諸費用は、ローンを組む金融機関によって金額やシステムが大きく異なるので、いくつかの金融機関を調べて諸費用の金額を比較しながら検討しましょう。
火災保険
新築住宅を所有する場合、火災保険に加入することになるので、火災保険料がかかります。
火災保険にもさまざまな種類があり、詳しい補償内容によって金額にも大きな差が出ることを理解しておきましょう。
目安としては、10年契約で15〜40万円程度になるケースが多いです。
固定資産税
住宅や土地などの不動産を所有すると、固定資産税が課税されます。
固定資産税は、不動産を所有する人を対象に毎年課税される税金で、新築住宅を取得すると翌年の4〜6月頃に納税通知書が届きます。
新築住宅を購入する時期によっては、固定資産税の支払い時期まで長い期間が空く場合もあるので、忘れないように把握しておきましょう。
固定資産税の金額は、固定資産税評価額×1.4％で計算できます。
不動産取得税
不動産取得税は、その名の通り、不動産を取得したときに支払う税金です。
新築住宅を購入してから半年ほど経った時期に納税通知書が届くことが多く、見落としやすい諸費用ともいえるため、しっかりと把握しておきましょう。
不動産取得税の金額は、固定資産税評価額×3％で計算できます。
その他の諸費用
その他の諸費用としては、建築工事前に行う地盤調査のための費用や、建築工事を始める際の地鎮祭にかかる費用などがあげられます。
金額は、それぞれ10万円程度と把握しておきましょう。
また、新築住宅を建てる土地上に古家が存在している場合は、解体工事の費用も必要です。
古家の規模などにより、解体費用は大きく異なってくるので、事前に確認しておきましょう。
新築にかかる諸費用を安く抑える方法3選
ここでは、新築にかかる諸費用を安く抑える方法を3つ紹介していきます。
- ・保険の契約内容や契約期間を見直す
- ・ローン保証料を見直す
- ・諸費用の組み込みが可能な住宅ローンを利用する
これから新築住宅の購入を検討している人は、ぜひ参考にしてみてください。
保険の契約内容や契約期間を見直す
住宅にかける火災保険の契約内容や契約期間を見直すことで、諸費用を安く抑えることが可能です。
例えば、詳しい補償内容を1つずつ見た上で、必要最低限の補償のみを残したプランに変更すれば、保険料は大幅に節約できます。
ローン保証料を見直す
住宅ローン諸費用の中の1つであるローン保証料を見直すことで、諸費用の負担を軽減させることを検討しましょう。
ローン保証料は、万が一ローンの返済が滞ってしまった場合に代わりに返済してくれるものです。
住宅ローンの種類によっては、ローン保証料が安い商品や、保証料不要となっている商品もあるので、複数のプランを比較して検討することをおすすめします。
諸費用の組み込みが可能な住宅ローンを利用する
諸費用の組み込みが可能な住宅ローンを利用すれば、大幅に諸費用をコストダウンできます。
通常、諸費用は住宅ローンには含まれませんが、中には諸費用も組み込むことが可能な種類の住宅ローンがあるので、よく調べて検討してみましょう。
新築にかかる諸費用を理解して新築購入に備えておこう
新築住宅を購入する際は、諸費用について理解し資金計画を立ててしっかり備えることが大切です。
諸費用について事前に把握して備えておくことで、スムーズに新築住宅を手に入れられるでしょう。
四季工房では、家づくりに関する費用についても分かりやすく説明しながら、お客様に寄り添ったプラン提案をいたしております。
新築住宅をご検討の際は、ぜひお気軽にご相談ください。
